今回の米国大統領選挙での不正はもはや民主党による単独作戦ではなく、その背後にあるのは、米国のメディア、経済、政治を含むその全てをも動かせるだけの「巨大な勢力」だという。これは米国の選挙を通じて権力を掌握するための、完全に組織化された「クーデター」かもしれない。
大紀元（2020年11月9日）によると、あるネットユーザーは今回の米国選挙における詐欺行為をまとめてくれたという。
・重複登録による投票
・死者による投票
・捨てられたトランプ氏の票
・無資格者による投票
・選挙スタッフがわざとマーカーの使用を強要し票を無効にさせる作戦
・選挙スタッフによるトランプ票の一括投棄やバイデン一括投票
・中国「順豊エクスプレス」で送られてくる偽投票用紙
・郵便受けからの投票用紙盗難
・郵便局長による期限切れ用紙への消印日付改ざん指示
・共和党観察員の入場監督の拒否
・人に見られないよう窓ガラスを板で覆った集計所での集計作業
・集計ソフトウェアの誤作動によりトランプ氏に投じられた票をバイデン氏にカウント
・投票用紙改ざんと代理投票
・入力ミス
・集計作業の一時停止及び遅延
・軍人投票の集計拒否
・真夜中の幽霊票による得票曲線の垂直上昇
などなど皆さんが拡散しやすいように大紀元はこれらの不正行為とその関連する証拠を一つの動画にまとめる予定という。
そしてこれらの不正行為の少なくとも2つは中国共産党と関連している。
まず、一つは「順豊エクスプレス（S.F.エクスプレス）による郵送投票だ。
米国のメディア「USAトゥデイ」がジョージア州アトランタでの集計作業を生放送していた時、中継スタッフが中国の「順豊エクスプレス」の袋から投票用紙を取り出す決定的瞬間がカメラに収められ、世界中のネットユーザーに衝撃を与えた。
同投票用紙は実際に「順豊エクスプレス」によって配達されたという確認はとれている。しかし、同物流会社は郵送投票どころか米国内での配達サービスなどサポートしておらず、中国から米国への配達のみを受け付けている。
ロイター社はかつて「配達会社は投票用紙の郵送業務を行うことはできない」と報じていた。なぜなら、投票の有効性は郵便局の消印日付に基づいて判断されるからだ。
では、これら中国から送られてきた投票用紙は果たして本物なのだろうか？
後に「耀眼」メディアは中国義烏市の印刷会社の副社長が「米国の選挙投票用紙500万枚分の機密印刷契約」を今年5月に引き受けていたことを明らかにした。
また、ミシガン州のとある郡の選挙スタッフが表集計ソフトウェアに問題があることを発見した。そして、手動による再集計の結果、トランプ氏へ投じられた6000票がなぜかバイデン氏へカウントされたことが判明したという。
この「Dominion」という名の「操作された悪意ある問題ソフト」は、ミシガン州の67の郡で使用されただけでなく、なんと米国の30州で使用されているのがわかった。そして、このソフトウェアは中国によって設計・開発されたもので、下院議長のペロシ氏の夫の会社が所有している。
ペロシ氏は若い頃「8964」（六四天安門事件）の民主運動を支援するために、北京の天安門広場で逮捕されたこともあるので、彼女が最も共産主義に反対し民主主義や人権運動を支持する米国の主要政治要人の一人だと考える人もいる。確かに、当時の彼女の行動は称賛に値すべく、立派なものだった。しかし、現在のペロシ氏は果たしてあの時と変わらない正義感を今でも持っているのだろうか？金と利益に腐食されて堕落していないのだろうか？改めて見直す必要があると思う。今日のペロシ氏はすでに利益のためなら手段を選ばなくなった。「人は財貨のために死に、鳥は餌のために死ぬ」という諺にもあるように、人は誰でも欲のために身を滅ぼす。
最近、バイデン家の「ハードディスク」スキャンダルを最初に報じたのは、「ニューヨーク・ポスト」という保守派メディアだったが、今回の選挙不正に直面して、彼らは「窮地のトランプ氏が選挙の不正を根拠も無しに告発をした」とする記事を発表した。ひょっとすると彼らは何らかの形の「脅威」を感じているのかもしれず、例えば、これらの事件の方向性を支配する巨大な勢力を見て、自身の将来を憂い屈服することを選んだのかもしれない。
そして、他の主流メディアはさらに「正気ではない」振る舞いをしている。
トランプ大統領は一昨日ホワイトハウスで「選挙について」の記者会見を開いた。
しかし、民主党による選挙詐欺の大量の証拠があるという話題になった時、米国3大手主要メディアのCNBC、NBC、ABCはトランプ大統領が虚偽の発言を連発したと言ってその場で生放送を中断させた。CNNとFOXニュースは放送を中断しなかったが、結局は「トランプ氏は自身の主張を立証する証拠は何も提供していない」と報じた。
また、Facebook、Twitter、Youtube の3大ソーシャルメディアプラットフォームも今回の選挙で自身の政治的立場を完全表明した。投稿への検閲や削除、そして警告、まるで中国共産党の特殊部隊を見ているようだ。
トランプ氏に対する米国メディアの集団的な攻撃に同調して、なぜ、ヨーロッパや日本のメディアまでも反トランプになっているのだろうか？
実は、世界中のメディア、世界中で視聴されているテレビ番組や映画、そのほとんどが4～6社の企業によって大々的にコントロールされ管理されているという。
メディアの内容は少数の一部のメディア権力者の手によって掌握されている。ハイテク化が進み、ますます激しくなるこのグローバル資本のゲームの中で私たちが日々受け取る情報や享受する娯楽、消費そして教育や商業までもが一枚岩になりつつある。現在のアメリカの現場は、その99%の町が同じ内容のテレビや新聞を見ているという。
米左派調査報道サイト「インターセプト」の共同創設者であるグレン・グリーンウォルド氏は10月29日に突然辞任した。彼は辞任をもって同社の編集陣による「自身のバイデン批判記事」への検閲や記事の掲載拒否、さらには他のメディアへの掲載をも許可しなかったことに抗議した。彼はかつてジャーナリズム界で最高の栄誉であるピューリッツァー賞を受賞した同メディアの共同創立者の一人だった。そのような人でも検閲されると、米国にはまだ報道の自由があるのだろうか？米国メディアの監視団体メディア・リサーチセンターは最近3か月間で米国3大放送局ABC、CBS、 NBCによるトランプ大統領の否定的な報道が92%であるのに対し、民主党のバイデン候補の否定的な報道は34%にとどまっているとする調査報告を発表した。
トランプ氏に対する主流メディアの「敵意」はこの4年間どんどん増加している。
トランプ氏が2016年の選挙に参戦して以来これらすべてが始まった。今回の選挙での不正はもはや民主党による単独作戦ではない。その背後にあるのは米国のメディア、経済、政治を含むそのすべてをも動かせるだけの「巨大な勢力」なのだ。有力な資本家たちがスポンサーを務め、民主党の高層が指揮をする、また主流メディアやソーシャルメディアが世論を操作し、各地警察による現場統制、各地集計所スタッフ及び郵便局職員の関与、さらにはアンティファ（Antifa）や BLM組織によるクーデター計画。これは米国の選挙を通じて権力を掌握するための、完全に組織化された「クーデター」であると言える。
彼らは3つのプランを立てていると分析する人がいた。
続きは動画で・・・
