中国新疆で撮影されたディズニーの実写版映画「ムーラン」が先週末、中国全土で公開されたが、予想をはるかに下回る大コケだったらしい。TwitterなどのSNSでボイコット運動が呼びかけられた為、中国政府は自国メディアに対し「ムーラン」の映画評やPRを含む一切の報道を禁止し、それが動員数に影響したとみられている。
【東スポWeb 9月15日】中国共産党の関与が疑われるなど、公開前から批判続きだったディズニーの実写版映画「ムーラン」が先週末、中国全土で劇場公開されたが、ふたを開ければ予想をはるかに下回る大コケだったことが分かった。
米芸能サイト「デン・オブ・ギーク」によると、公開日の今月１１日から３日間の興行売上は２３２０万ドル（約２４億５０００万円）。これは昨年、「アベンジャーズ／エンドゲーム」が中国で記録した最初の３日間の売上１億７５９０万㌦（約１８６億円）とはけた違いに少ない数字だ。
同様に「アナと雪の女王２」の５２９０万㌦（約５５億９０００万円）や「アクアマン」の９３４０万㌦（約９８億７０００万円）と比較しても明らかに見劣りする結果となった。
もともと「ムーラン」は中国市場を狙って同国出身俳優らを起用し、製作費２億ドル（約２１１億円）を投じた大作だった。ところが中国ロケが、少数民族を強制収容しているとして国際批判を浴びる新疆ウイグル自治区の当局協力のもとに行われた疑惑が浮上。
欧米を中心にツイッターなどＳＮＳでディズニーに批判が集まり、ボイコット運動が呼びかけられた。そのため中国政府は封切り直前になって突然、自国メディアに対し「ムーラン」について映画評やＰＲを含む一切の報道を禁止。それが劇場動員に大きく影響したとみられる。
【引用元】https://www.tokyo-sports.co.jp/entame/news/2182542/
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