習近平とプーチンの「臓器移植で長寿」発言に米議長が非難

人権
米議会下院のマイク・ジョンソン議長

9月3日、中国共産党(中共)による軍事パレードにおいて、中国中央テレビ(CCTV)の中継映像が、ロシアのプーチン大統領と中共党首の習近平の会話を偶然捉えた。両首脳が「臓器移植で不老不死」や「150歳まで生きられる」について語り合っており、その映像は世界的な注目を集めた。特にこの衝撃的な発言について、米議会下院のマイク・ジョンソン議長は「悪魔の会話のようだ」と強く非難した。

9月3日、北京で大規模な軍事パレードが始まる前、習近平とプーチン、金正恩が突然臓器移植と不老不死について冗談交じりに話した場面が広く波紋を呼んだ。

習近平が「以前は70歳まで生きられる人はほとんどいなかったが、今では70歳はまだ子供だ」と語ると、プーチンは「人間は絶えず臓器移植をすることで若返り、やがて不老不死も可能になる」と述べ、その場は笑いに包まれた。

これに、習近平は「今世紀中には人類が150歳まで生きられるかもしれない」と応じ、金正恩も興味深そうに耳を傾けていた。

このわずか30秒足らずのやりとりは、AP通信やロイターなど複数の国際メディアにより広く報じられた。中共の規制監督機関である国家ラジオテレビ総局によれば、この映像はオンラインで19億回以上再生され、テレビ視聴者は延べ4億人を超えたとされている。

しかし、間もなく中共当局が関連映像を削除し、CCTVのYouTube公式チャンネルでも非公開となった。すでに海外メディアやネットユーザーによって保存・拡散されており、完全には抑え込めなかったらしい。

今回の突然の「寿命対話」は、中共の暗部である臓器収奪に改めて関心を集める結果となった。

時事評論家の李林一氏は、大紀元の取材に対し、この会話は中共が長年行ってきたとされる臓器収奪や、最高幹部専用の「特供臓器」の存在を裏付けるものだと指摘した。李氏は、1999年、法輪功弾圧が始まって以降、中国での臓器移植件数が急増しており、その背後には重大な人権侵害が潜んでいると強調した。

2019年、中国本土のSNSには「981首脳健康プロジェクト」と題する広告も流れていた。中共の最高指導層のみを対象とする特別プロジェクトとされ、過去60年間に「顕著な成果」を挙げてきたと宣伝し、指導者の寿命を150歳まで延ばすことを目標に掲げていた。

中国の検索エンジン・「百度」のサイトでは、「981首脳健康プロジェクト」は2005年に設立され、同年5月から始動したもので、「社会エリート」に向けた健康サービスを目的とした重大プロジェクトと紹介されている。国内トップクラスの医療技術を有する医師が携わっていると書かれている。

9月3日、米議会下院のマイク・ジョンソン議長は、新唐人テレビの議会担当記者からの関連質問に応じた。

新唐人記者 メリナ・ワイスカプ
「本日の中共(CCP)の軍事パレードで、中共党首の習近平とロシアのプーチンが臓器移植や不老長寿について語る場面を偶然マイクが拾っていました。中共が長年にわたり『良心の囚人』から臓器を収奪してきたと指摘されていますが、これについてどのように捉えていますか」

米議会下院議長 ジョンソン氏
「中国における臓器移植に関わる恐ろしい話は、すでに多く耳にしています。問題は、多くの場合、本人が臓器提供を望んでいないのに、強制的に摘出しているという点です。とはいえ、これでもまだ控えめな言い方にすぎません」

「私の知る限り、こうしたやりとりが現場で明らかになったのは初めてです。非常に示唆的であり、彼らの世界観は我々の倫理観とは全く相容れません。悪魔が話しているかのようです」

ジョンソン氏はまた、中共の指導者らがこの問題について個人的に協議したという事実は、強い警戒を喚起すべきだとも述べ、「アメリカはこのような行為に反対し、議会は既に関連法案を制定している。必要であれば、アメリカはこの問題を優先事項として扱うだろう」と語った。

今年5月、米下院は全会一致で「法輪功保護法案」を可決。本法案は、中国共産党(中共)政権下で続く法輪功学習者らに対する生体臓器収奪や迫害に対し、アメリカとして初めて法的制裁を科す包括的な枠組みを定めている。

具体的には、生体臓器収奪に関与した個人・団体への資産凍結やアメリカ入国禁止などの制裁措置を明記し、アメリカ政府が中国の臓器移植分野との協力を一切回避する方針を示している。

・米議会下院 法輪功保護法案を再び可決

一方、台湾国防大学政治戦略学院の院長・余宗基氏は以前、大紀元のインタビューに応じ、中共が金銭やハニートラップに加えて、より強力な「グリーン・ゴールド計画」を推進していると警告した。この計画では、中国国内で違法に入手された大量の臓器を、健康上の問題を抱える各国の政財界エリートに移植し、その結果、世界の指導層に対する影響力を持とうとしているという。