豪州メディアは、中共軍所属の研究者である周育森氏が、昨年２月新型コロナのワクチンに関する特許を取得していたと報じた。この時期はヒト-ヒト感染を起こすことを中共が認めてからわずか５週間後だった。その３か月後に周育森氏は謎の死を遂げた。豪州の研究者はワクチンの開発期間が短いことから、疫病の拡大とワクチン開発の本当の時期に疑問を呈している。
NTDジャパン（2021年6月11日）によると、豪州メディアはこのほど、中共軍所属の研究者である周育森氏が、昨年２月の段階ですでにCOVID-19のワクチンに関する特許を取得していたと報じた。中共の全国人民代表大会の代表で国薬控股股份有限公司（シノファーム・グループ）の董事長である于清明氏も、昨年３月に国薬集団（シノファーム・グループ）上層部がワクチン接種を行ったと明かしている。ウイルスのヒト-ヒト感染が発表されてから、中共統制下の科学機関がワクチン開発に費やした期間はわずか２か月弱だった。
豪州メディアのウィークエンド・オーストラリア（The Weekend Australian）は６月４日、中共軍所属の研究者、周育森氏が2020年２月24日の時点で早くもワクチンの研究開発を終えて特許申請を行っていたと報じた。まだこの時期は中共が、Covid19がヒト-ヒト感染を起こすことを認めてからわずか５週間後だった。それから３か月後に周育森氏は謎の死を遂げた。
豪州フリンダース大学（Flinders University）のワクチン研究者であるニコライ・ペトロフスキー氏は、豪州メディアの「オーストラリアン（The Australian」）に対し、ワクチン開発がこのように早く進むことは「前代未聞だ」と述べ、「この研究開発がずいぶん前から行われていたのではないかと疑いを抱かせるものだ」とも指摘している。
2019年12月に武漢中心医院の李文亮医師は、ウィーチャットグループを通じて友人らに疫病情報を伝えたことで、疫病に関するデマを最初に流した人物として中共当局から訓戒処分を下された。
2020年１月18日、武漢市の集合住宅団地「百歩亭」で、疫病の深刻さが認識されていなかったために年に一度の「万家宴」という宴会が開催され、多くの市民が参加した。
2020年１月23日、中共は武漢市のロックダウンを発表した。
2020年２月24日、中共軍事科学院の研究者、周育森氏らがワクチンの特許を申請した。周育森氏はその３か月後に謎の死を遂げた。
2021年３月、中共全国人民代表大会の代表で、国薬控股股份有限公司の于清明董事長自身も、2020年３月の時点で同社の上層部がワクチン接種を終えていたことを明かにした。
これらのタイミングが明らかになったことで、疫病の拡大とワクチン開発の本当の時期、そしてウイルスの出所について疑問を呈する声が上がっている。
1年前の記事だが、興味深いものを見つけた。
＜中共ウイルス＞中国軍のワクチン開発 数々の謎の動き
大紀元（2020年4月20日）によると、中国軍の研究チームが3月16日、中共ウイルス（新型コロナウイルス）のワクチンの臨床試験を始めた。軍部や化学・生物兵器防衛の専門家を中心としたワクチン開発は極めて異例という。生物化学兵器防衛の最高責任者である陳薇（チン・ウェイ）少将が率いる軍事科学院軍事医学研究院の研究チームと康希諾生物（カンシノ・バイオロジクス）は、遺伝子組み換え技術を用いてワクチンを共同で開発した。
同研究は秘密裏に行われていた。李克強総理は2月28日、国家新型肺炎薬品・医療機器応急プラットフォーム（政府対策本部）を視察した際、ワクチンの研究開発状況について、現場から「不活化ワクチンの研究・開発が最も早く、4月から臨床試験を開始する見込み」との説明を受けた。陳氏研究チームについての言及はなかった。
国防部（国防省）の任国強報道官は定例記者会見で、軍部の派遣で陳薇チームが1月26日、武漢ウイルス研究所に入り、1月30日から設置された移動式実験室で、病例の核酸検査を研究する一方で、ワクチンの研究開発を展開していると紹介した。
台湾の経済評論家の汪浩氏は3月20日、Facebookの投稿で中国軍のワクチン作製について1ヶ月足らずという驚異的な速さ及びカンシノ社の株価動向について疑問を呈し、中国軍が2019年9月に武漢で行った「新型コロナウイルス応急処理」と呼ばれる謎の演習に関係する可能性を示唆した。
謎1：9月の「武漢新型コロナ演習」
2019年10月18日から27日まで、武漢でミリタリーワールドゲームズが開催された。その準備作業の一環で大会事務局は9月18日、武漢天河国際空港で新型コロナウイルスの感染者が発見されたことを想定し、応急処置の実戦演習を行った。
米国在住の社会学者・何清漣氏は3月14日に掲載した文章で、「武漢肺炎が爆発するまで『新型コロナウイルス』という名称が、ウイルス学の研究者以外にほとんど知られていなかった。最初は『SARS』と呼ばれた」と述べた。
同氏は湖北省当局がミリタリーワールドゲームズ開催1ヶ月前に新型コロナの流行が発生することを知っていたため、演習を行ったとの見方を示した。
謎2：当局が検体廃棄命じ、違反者に罰
武漢ウイルス研究所の公式サイトによると、同研究所は2020年1月2日に新型コロナウイルスの全ゲノム配列の解読に成功し、1月5日にウイルス株を分離した。しかし、中国当局はウイルス情報の公開を拒み、遺伝子解析を手掛ける企業や研究機構に検体の廃棄を要求した。
2月27日付け中国メディア「財新網」によると、湖北省衛健委は1月1日、遺伝子解析会社や研究機構に対し、武漢肺炎患者の検体を検査してはいけないと指示し、「既存のウイルスサンプルは必ず破棄しなければならない。外部へ情報を公開したり関連論文やデータを公表したりしてはいけない」と要求した。中国の衛生当局である国家保健委員会は1月3日、同様の指示を出した。
張永振教授が率いる上海公衆衛生臨床センターの実験室と復旦大学公衆衛生学院の研究チームは1月11日、「ウイルス学組織」であるVirological.orgのサイトに新型コロナウイルスのゲノム配列情報を共用し、世界初公開した。しかし、中国当局は翌日、「整頓・改革」という理由で同研究所を閉鎖した。張氏は何度も実験室の再開を要請したが、返事はなかった。
謎3：中共肺炎＝SARS＋エイズ？
中国ポータルサイト・騰訊網3月10日付の報道で、感染患者の遺体解剖に関わった医師は、「重症患者の肺機能の損傷が激しく、免疫系もほぼ壊滅状態だった」と明かし、「SARSはヒトの肺だけを攻撃し、免疫系に傷つけない。それに対して、エイズはヒトの免疫系だけを破壊する。新型肺炎による重症患者への攻撃はSARS（重症急性呼吸器症候群）とエイズ（後天性免疫不全症候群）を組み合わせたようなものだ」と述べた。
感染の特性上、中共肺炎も潜伏期間が長く、治癒後に新しく再発するなどエイズに類似する特徴を示した。日本やタイ、マレーシアなどの治療機関で、抗HIV（エイズ）治療薬が有効であったことが報告されている。
新型コロナ肺炎対策における中央専門家チームのメンバーとして武漢に赴き感染した北京の王広発医師は1月23日、メディアの取材で「エイズの治療薬を飲んで一晩で熱が下った」と自白し、中国共産党内では1月21日前にエイズとの関連性がすでに確定していることを物語った。
迷4: 「ゼロ号患者」はどこ？
中国当局は最初の感染確認は12月8日としているが、その後の調査では脳卒中を患う男性（70代）の感染が12月1日に確認され、男性は寝たきりで、武漢の海鮮市場との接触はない。患者の家族に関する情報は明らかになっていない。
2月15日、インターネット上では、武漢ウイルス研究所の微生物学研究員、黄燕玲氏が「ゼロ号患者（初発症例）」で、実験時に漏えいしたウイルスに感染し死亡した。また、火葬場で遺体に触れた葬儀業者も感染して、その後どんどん広がったといった情報も拡散されている。
武漢ウイルス研究所の公式サイトでは黄氏のプロフィールが研究員紹介ページから削除され、名前と写真の空欄だけが残っている。北京紙・新京報の記者が武漢ウイルス研究所に黄氏の情報を問い合わせたところ、職員は黄氏が同所の研究員であることを否定したが、公式サイト上で名前が載っていたと言うと、同所で働いていたが、現在は退職し、行方は不明だと答えた。
中国当局はウイルスの漏えいを否認している一方、生物安全の法整備を急ピッチで推進している。2月14日、習主席は生物技術の応用を規範化する「生物安全法」の成立を急ぐよう指示した。
中国科学院武漢ウイルス研究所は1956年に創立され、ウイルス学の基礎研究及びウイルス関連の技術革新を総合的に行う研究機構である。同所が所有するP4ラボは、フランスの技術と設備を導入して共同設計し、武漢市政府と共同で建設した中国初のP4（バイオセーフティレベル4:BSL-4）研究所である。
人民解放軍の陳薇少将（54）は、エボラウイルス、炭疽菌、ペストなどの分野で研究を行い、中国生物・化学兵器研究の第一人者とされる。2020年1月26日、武漢に入り、武漢P4研究室を引き継いだ。この動きについて、国内外からは武漢P4研究室が中国軍と関係しているとの懸念を増している。
